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外資系コンサルタント

以前人気の高いコンサルティング業務

ここ20年ほどの間で急激に社会的需要が高まったのがコンサルティング系です。
コンサルタントは、経営コンサルタントや医療コンサルタントなど複数の業務がありますが、全体数で見ると企業の顧問となり経営状態をチェックする業務が最も多くなっています。

もともとコンサルティング業は日本ではなく海外から入ってきたもので、企業内の資産運用や会計処理をより分析的に行うためのアドバイスをするための仕事です。

日本国内において営業している企業のうち約9割は中小企業とされており、そうした会社の多くは個人運営に近いどんぶり勘定で経営をしてきていました。

しかし経済不況となりざっくばらんな人的経営では立ち行かなくなってきた企業も増えていることから、コンサルタントとして会計や税務処理を請け負う人材の需要が高まったという背景があります。

日本においても税理士や公認会計士、中小企業診断士といった国家資格を取得するコンサルティングのプロはいますがやはり強いのは外資系です。

特に大手のマッキンゼー・アンド・カンパニーやボストン・コンサルティング・グループ、マーサージャパンといったところは日本法人も置き積極的な営業展開をしています。

外資系企業全般の特徴といえるのが、それぞれの社員の出来高がそのまま給与に反映するということです。
日本においても成果主義の報酬制度が少しずつ導入されつつありますが、よりタイトな形で繁栄するのは外資系企業の方です。

そのため日本型経営に慣れた周囲の同僚や部下とじっくり結果を出して行こうという人にはあまり外資系企業は向いていません。

反対にスタンドプレーであってもそれなりの結果を残すことができる自信がある人なら外資系企業においてどんどん年収を伸ばしていくことができるでしょう。

とりわけコンサルティング業界というのは結果が数字として如実に現れますので、素質や適正のある人は就職後短期間で一気に年収を1000万円以上にすることも可能です。

外資系に転職して収入アップすることも

コンサルタントとしての主な業務は、依頼を受けたクライアント企業を訪問してその内部にある問題を探り、そこから適切なアドバイスをするということです。

コンサルタントといっても請負う業務はそれぞれで、経営に関するアドバイスから人事の采配、さらに節税・会計方法までもをアドバイスすることがあります。

同じ業務をするにしても、国内コンサルティング企業では極端な昇給・昇進は少ない傾向があります。
そのため国内のコンサルティング企業で優秀な成績を挙げている人材が、より高収入を求め外資系企業に転職をするということもよくあります。