将来子供には、良い職業についてもらいたいと考える親は多いです。
そして、良い職業や安定した収入の得られる企業へ就職をするためには、高い学歴を有していることが、有利に就職活動を進める条件となります。

そこで、子供には早ければ小学生のころから学習塾へ通わせて成績を良くして、難関私立中学への入学や、県内でも有名な進学高校への入学を目指させるといった家庭もあるでしょう。
これをビジネスチャンスととらえて、様々な学習塾が地域ごとに点在しています。
ここでは、学習塾を経営することのメリットやそのビジネスモデルを紹介します。

学習塾を立ち上げる

日本は、少子高齢化社会となりました。
今後も、この傾向は強まり、2030年には人口の30%以上が高齢者の超高齢化社会を迎えることが予想されています。
このため、学校をはじめとした教育機関や学習塾も縮小する傾向があります。
しかし、ほとんどの人が、高校へ進学をし、さらに就職活動などを踏まえた上で大学進学を考えるようになってきているため、受験対策のための進学塾はいまだにニーズの高い教育現場となっています。

どうせ、大学へ行くのであれば、自分のやりたい分野の研究を行っている大学へ行きたいと考える子供や、就職活動をしやすいように、ネームバリューの高い大学へと進学したいと考える子供が増えています。
そのためには、センター試験をはじめとした様々な試験の対策や日ごろの学習にプラスアルファで学習塾へ通うことによって、受験戦争を勝ち残ることを目指すようになるのです。

そこにビジネスチャンスはあるのです。
学習塾は、子供の絶対数が減ってしまう現在では、受験の対策のためや学習の要領をつかむために通いたい、もしくは通わせたいと考えるのが普通となっているのです。
しかし、現実に需要が減ってきている学習塾は競争が激しく、今から参入して利益を上げるためにはいったい何が必要なのでしょうか。

学習塾にもネームバリューを求められる

名のある、進学塾や全国規模で展開されている塾は歴史や実績があり、設備や教材も整っているためにブランド力があると言えます。
高い月謝を払って子供通わせるのですからできるだけ実績やノウハウの蓄積された塾を選びたいと考える親は多いのです。

そこで、今から学習塾を立ち上げようと考えている場合には、自身の学歴や実績がなければ厳しいのが現状です。
学歴がなくとも、教育の現場で働いて経験がある人や、学習塾で講師をしていたなどという場合でも、ネームバリューを高めることができます。

マンツーマン方式か講義形式か

近年流行している学習塾の形態としてマンツーマン指導方式が挙げられます。
これは、一人一人にしっかりとサポート体制を作り上げることができるように考案されたもので、仕切りなどで区切られた机に生徒が座り必要があれば指導者へ質問をすると言った形態のものがほとんどです。
確かに、一人一人に合わせて学習の進捗度やレベルを合わせることはできますが、一方で競争原理が働かないために生徒が奮起するかどうかはその子のモチベーションにゆだねられてしまう傾向があります。

講義形式は、古くから学習塾でも採用されてきた方式で、一人の講師が一度に10人以上を相手にしながら解説をする方式です。
この方式のメリットは、人件費が安くて済むこと以外にも、宿題のできやテストのできによって、周りの子供達と比べられる場となるために、競争意識が働き学習意欲の向上につなげやすいことが挙げられます。

学習塾を立ち上げようと考えた際には、テナント代などの経費の計算も大切ですが、どのような形式の授業が喜ばれるのか、どのような体制で臨むのが良いのかについてきちんと考えてからプランを立てていくことが重要です。